パチンコ転職知識

【パチンコ業界情報】ホール数・台数・売上・従業員数 2023年最新データ集

パチンコ業界で転職をするならば、業界データを知っておくことはとても大切です。求職中の面接はもちろん、パチンコ業界に身を置くならば数字に関する話題は必ずと言って良いほど挙がります。

そういった際に、感覚ではなくデータという根拠を持ってパチンコ業界に関する意見を語ることは、多かれ少なかれ周囲からの評価につながるはずです。

以上を踏まえて、本コラムではパチンコ業界の主にホールに関するデータをご紹介します。

※本コラムのデータは、主に日本遊技関連事業協会（日遊協）がリリースしている「遊技業界データブック2023」を引用・参照しています。

目次

• パチンコパチスロのホール数・遊技機台数
• 1店舗あたりのパチンコホール売上高・従業員数
• パチンコホールの新規店舗数・廃業店舗数・倒産件数

パチンコパチスロのホール数・遊技機台数

はじめに1989年から2022年にかけてのホール数と遊技機の台数を見てみましょう。

※赤字が各データの最大値、青字が最小値となります。また遊技機のうちの「その他」は、「アレンジボール」「じゃん球」「スマートボール」が相当します。

●ホール店舗数の推移

1980年頃からのフィーバー機（スタート入賞するとドラムリールが回転し図柄が揃うと大当りとなるパチンコの起源的な台）の登場に伴い増加したパチンコ店ですが、変造プリペイドカード問題やのめり込み問題を機に現在まで減少をたどります。

減少が鈍化を見せている時代もありますが、2002年から2007年の爆裂機問題や4号機型式試験終了を受けたパチスロ専門店の閉店、コロナ禍による稼働の低迷、設備投資負担の増加などを受けたタイミングでホール店舗数は激減しました。1995年に18,244店だったものが2022年には7,665店となり、ピーク時から42％にまで落ち込んでいるのが分かります。

●遊技機数の推移

順調に増加をたどっていった遊技機数ですが、過度な射幸性が社会問題となり遊技機規則が改正されました。それを受けて業界団体は1995年に「社会的不適合機」を選定して自主撤去をすることを決めました。以降、パチンコ機が劇的に減少していきます。

一方、それを支えるかのようにパチスロ機が増加し、遊技機の総台数としては横ばいを維持し続けます。そして、以降も遊技機規則の改正を受けて片方が下がると片方が上がるパチンコとパチスロの相互関係が続いていきました。

しかし、前述した2006年から2007年のパチスロ機における4号機型式試験終了を受けたみなし機の完全撤去、2015年のパチンコ機における「検定時と性能の異なる可能性のある遊技機撤去（遊技くぎ問題）」、2018年の規制色が強い遊技機規則改正を受けて、パチンコ機パチスロ機は共に減少傾向を強めます。そして、コロナ禍や半導体不足、ホールの設備投資負担もあり減少は加速しました。

その結果、総台数で2004年に最大4,969,156台だったものが、2022年に3,564,039台まで落ち込みました。

1店舗あたりのパチンコホール売上高・従業員数

次に、2000年から2022年にかけてのホール1店舗あたりの売上高と従業員数を見てみましょう。

ホール1店舗あたりとした理由は、データ元となる経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」が2013年にサンプル数を大幅に変更したためです。

※赤字が各データの最大値、青字が最小値となります。

●ホール1店舗あたりの売上高

2013年のサンプル数の変更からホール1店舗あたりの売上高は減少し続けていました。そして2019年から2020年にかけてはコロナ禍により激減しています。

それが2022年に向けて回復しているのは、コロナ禍による経済活動の自粛が少しずつ緩和された点と、同じくコロナ禍により競合店が相次いで閉店していった圧縮効果によるものと推測されます。

●ホール1店舗あたりの従業員数

ホール1店舗あたりの従業員数は大きな変化は見られませんが、やはりコロナ禍の影響はうかがえます。2019年から2022年にかけて明らかな減少傾向がある一方、正社員比率は2020年に増加しています。

これは、コロナ禍によってパート・アルバイトの人員を減らして人件費を調整するホールが多かったものと推測されます。

パチンコホールの新規店舗数・廃業店舗数・倒産件数

最後にホールの新規店舗数や廃業店舗数の推移、コロナ禍の影響を受けたホール経営企業の倒産件数を見てみましょう。

●新規店舗数と廃業店舗数の推移

以下は都府県方面遊技業協同組合加盟店舗によるもので、休業店舗を含む組合と含まない組合があり必ずしも実情と一致しない場合があります。

新規店舗数が基本的に減少している要因としては、レジャーの多様化による相対的なパチンコパチスロ需要の低下、中小規模から大規模タイプへと変化するホールへ規格の推移などが挙げられます。

廃業店舗数は、前述した遊技機規則改正のタイミング（表内赤字）と、コロナ禍による影響（表内青字）で増加しているのが分かります。

コロナ禍の2020～2022年に関しては、稼働が低下していく中で助成金や休業支援金などで耐えつつも、スマパチスマスロの登場による新たな設備投資の必要にも迫られて廃業する店舗があったことが推測されます。

営業店舗数が減少していく中で2011年までは少しずつ新規店舗と廃業店舗の差が縮まる傾向がありましたが、上記の理由により新規店舗は減少し、廃業店舗は増加しています。

●倒産件数の推移

以下は帝国データバンクによる2020年1月から2023年7月にかけてのホール経営業者の倒産件数と負債総額です。

上記を年ごとに計算すると、2020年：17件／87億円、2021年：16件／79億円、2022年：34件／149億円となります。

表内赤字にある大型倒産には以下の企業が含まれています。

・2020年4月：㈱赤玉、負債総額37億円
・2020年4月：㈲有楽商事、負債総額31億円
・2021年9月：㈱ＫＨ（旧：㈱ホームラン)、負債総額55億円
・2023年5月：㈱テクノ大徳、負債総額34億円
・2023年5月：㈱ヒラタ、負債総額14億円

上記以外にも開発メーカーでは高尾（民事再生）、西陣（廃業）が話題となりました。

理由としては前述した廃業店舗の増加と同様に、コロナ禍による稼働低下とスマパチスマスロへの設備投資の断念が挙げられるでしょう。また、競合店同士の争いが熾烈になり合併吸収による店舗数の減少とホール規模の巨大化といった背景も想定されます。

また、2024年7月前半がメドとされている新紙幣の発行も要因に挙げられます。貸玉（メダル）機・両替機・スマートユニットなどのビルバリ（紙幣識別機）の改造や交換も予定され、さらなる設備投資の必要性も検討して廃業を判断した企業もあるでしょう。

以上、パチンコ業界のデータとして、ホールに関する数値を推移とともにご紹介しました。全体的にパチンコ業界が斜陽傾向にあるのは間違いありませんが、それをただ悲観することは得策ではありません。

パチンコ業界はそもそもの産業規模が大きく、ホール・メーカー・業界団体が協力して官公庁の理解を得ながら健全化を進め、新規層の獲得や休眠層の掘り起こしを目指して活動しています。 データから見える現実は真摯に受け止めつつ、パチンコ業界で転職を志すあなたが何を目指してどのように貢献できるかを前向きに検討することが大切でしょう。

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