ユーザーの行動が投資金額や出玉に影響される個人の心理や感情に左右されるのは事実ですが、それを限られた範囲の少ないサンプルで測るのは信頼性がありません。しっかりとした調査やアンケートを基にしたデータを知っておくことが、転職時の面接やパチンコ業界での業務に必ず役に立つはずです。

以上を踏まえて、本コラムでは投資金額などパチンコ業界の主にユーザーに関するデータをご紹介します。 ※本コラムのデータは、主に日本遊技関連事業協会（日遊協）がリリースしている「遊技業界データブック2023」を引用・参照しています。

目次

• パチンコパチスロユーザー参加人口の推移
• パチンコパチスロユーザー参加率・平均回数・平均投資
• 1日当たりのパチンコパチスロユーザー投資・遊技時間
• パチンコパチスロに対するユーザーの不満点

パチンコパチスロユーザー参加人口の推移

はじめに「レジャー白書2022」による1994年から2021年にかけてのパチンコパチスロ参加人口を見てみましょう。

かつては「パチンコファン3000万人」と言われた時代もありましたが、2021年では720万人と約4分の1まで減少しています。

減少幅が大きいのは、パチンコ機の社会的不適合機の自主撤去を受けた1995～1998年、パチスロ機の4号機型式試験終了によるみなし機の完全撤去を受けた2006年～2007年、そしてコロナ禍の影響を受けた2020年です。

特に2020年は、遊技機のポテンシャルの低下を余儀なくされた改正遊技機規則の経過措置期間だったことや、改正健康増進法の施行で施設内が原則禁煙となったことも要因に加えられます。

パチンコパチスロユーザー参加率・平均投資・平均回数

次に公益財団法人日本生産本部の「レジャー白書2022」より、2007年から2021年にかけてのユーザーのパチンコパチスロの参加率・平均投資・平均回数を見てみましょう。

以下の参加率は「年に1回でもパチンコをした人の割合」です。その人たちの中から年間の平均活動回数・平均投資・1回あたりの投資を算出しています。

赤字が各データの最大値、青字が最小値となります。

2007年から2008年が過去で最もホール数が多い時期であり、それがユーザーの年間の平均活動回数・平均投資・1回あたりの投資にもつながっています。

参加率が2009年以降減少傾向にある中で、2019年の平均活動回数・平均投資が上昇しています。これはユーザーのマニア化・ヘビーユーザー化の進行がうかがえるものです。そしてコロナ禍の2021年の参加率・活動回数は、ともに過去最低・過去最高に近い数値となっており、その傾向は顕著になってきています。

1日当たりのパチンコパチスロユーザー投資・遊技時間

続けて日本遊技関連事業協会（日遊協）の「パチンコ・パチスロ ファンアンケート2022」から、ユーザーの1日当たりの投資や遊技時間について見てみましょう。

●2019～2022年の1日当たりの投資

※投資範囲は「○○以上、△△未満」

基本的に最も大きい層は「1～3万円」で約4割を占めています。次いで「5000～1万円」、「3～5万円」です。そして大勢としては3万円未満が7割以上、平均投資が21,000円前後であることからおおよその傾向が見えてきます。

なお、上記は遊技にあたっての貸玉・貸メダルなどの「使用金額」であり、出玉による景品交換などによるリターンは含まれていません。

●2020～2022年の1日当たりの遊技時間

【平日】

【休日】

※時間は「○○以上、△△未満」

昨今のパチンコパチスロにおける機械仕様の性質上、1時間未満はごく少数となっています。

また平日と休日での違いが分かりやすく出ており、平日は「3～5時間」次いで「1～3時間」が多いのに対して、休日は「5時間以上」次いで「3～5時間」（2022年を除く）となっています。

共通して言えるのは平日で2割以上、休日で3割以上を占める「5時間以上」の多さでしょう。他のレジャーと比較しても時間は突出しており、パチンコパチスロが長く緩やかに楽しめる時間浪費型の娯楽であることがうかがえます。

以上の使用金額や遊技時間のデータを総合すると、平均的なユーザー像としては「1日で2万円ほど投資して5時間前後楽しむ」と言えるでしょう。

パチンコパチスロに対するユーザーの不満点

最後に同じく「パチンコ・パチスロ ファンアンケート2022」から、2022年のユーザーがパチンコ機・パチスロ機に抱く不満点について見ていきましょう。

なお、アンケートは選択式で複数回答が可能になっています。

【パチンコ機】

【パチスロ機】

上位にある「あまり連チャンしない」「大当たりしにくい」などの選択率の高さは、パチンコパチスロが射幸性を持つ娯楽である以上、不満として挙がるのは致し方ないでしょう。

また、「大当たり時の出玉が期待できない」「あまりお金をかけずに遊べない」などは、同様に射幸性の裏返しでありつつ、昨今の遊技機のスペックに対する不満とも言えます。パチンコ機とパチスロ機で比較すると、パチンコ機の方が「あまりお金をかけずに遊べない」の順位が低いのもその表れと言えます。

射幸性に関連しない回答として注目すべきは、「音がうるさい」の選択率の高さでしょう。そもそも遊技機は玉・メダル・リールなどから機械音が発生します。それに負けない演出音（効果音やBGM）を遊技機は出す必要がありますが、昨今はその過激化が進んでいます。

開発メーカーは他機種との差別化のために、刺激的な音を使用して基本音量も大きめに設定する傾向があります。この音量問題は対外的なホール騒音だけでなくユーザー同士のトラブルの原因にもなり得るので、パチンコ業界で働く際には心に留めておきましょう。

以上、パチンコ業界の主にユーザーに関するデータを見てきました。簡単にまとめますと、

・パチンコ参加人口はかなり減少している

・ユーザーのマニア化、ヘビーユーザー化が進んでいる

・ユーザー平均像は「1日で2万円ほど投資して5時間前後楽しむ」

・遊技機のスペックや音量の大きさに対する不満が多い

と言えるのではないでしょうか。

パチンコ業界は、当然お客様によって成り立っています。そしてパチンコ業界で転職するならば、そのユーザーの数や性質、経済事情や行動心理を知っておくことは転職の成功やパチンコ業界でのキャリアアップにもつながるはずです。

今後もwebやSNSなどから見受けられる個々の情報に惑わされず、パチンコ業界のデータをチェックして正しい情報をアップデートしていきましょう。

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そういった際に、感覚ではなくデータという根拠を持ってパチンコ業界に関する意見を語ることは、多かれ少なかれ周囲からの評価につながるはずです。

以上を踏まえて、本コラムではパチンコ業界の主にホールに関するデータをご紹介します。

※本コラムのデータは、主に日本遊技関連事業協会（日遊協）がリリースしている「遊技業界データブック2023」を引用・参照しています。

目次

• パチンコパチスロのホール数・遊技機台数
• 1店舗あたりのパチンコホール売上高・従業員数
• パチンコホールの新規店舗数・廃業店舗数・倒産件数

パチンコパチスロのホール数・遊技機台数

はじめに1989年から2022年にかけてのホール数と遊技機の台数を見てみましょう。

※赤字が各データの最大値、青字が最小値となります。また遊技機のうちの「その他」は、「アレンジボール」「じゃん球」「スマートボール」が相当します。

●ホール店舗数の推移

1980年頃からのフィーバー機（スタート入賞するとドラムリールが回転し図柄が揃うと大当りとなるパチンコの起源的な台）の登場に伴い増加したパチンコ店ですが、変造プリペイドカード問題やのめり込み問題を機に現在まで減少をたどります。

減少が鈍化を見せている時代もありますが、2002年から2007年の爆裂機問題や4号機型式試験終了を受けたパチスロ専門店の閉店、コロナ禍による稼働の低迷、設備投資負担の増加などを受けたタイミングでホール店舗数は激減しました。1995年に18,244店だったものが2022年には7,665店となり、ピーク時から42％にまで落ち込んでいるのが分かります。

●遊技機数の推移

順調に増加をたどっていった遊技機数ですが、過度な射幸性が社会問題となり遊技機規則が改正されました。それを受けて業界団体は1995年に「社会的不適合機」を選定して自主撤去をすることを決めました。以降、パチンコ機が劇的に減少していきます。

一方、それを支えるかのようにパチスロ機が増加し、遊技機の総台数としては横ばいを維持し続けます。そして、以降も遊技機規則の改正を受けて片方が下がると片方が上がるパチンコとパチスロの相互関係が続いていきました。

しかし、前述した2006年から2007年のパチスロ機における4号機型式試験終了を受けたみなし機の完全撤去、2015年のパチンコ機における「検定時と性能の異なる可能性のある遊技機撤去（遊技くぎ問題）」、2018年の規制色が強い遊技機規則改正を受けて、パチンコ機パチスロ機は共に減少傾向を強めます。そして、コロナ禍や半導体不足、ホールの設備投資負担もあり減少は加速しました。

その結果、総台数で2004年に最大4,969,156台だったものが、2022年に3,564,039台まで落ち込みました。

1店舗あたりのパチンコホール売上高・従業員数

次に、2000年から2022年にかけてのホール1店舗あたりの売上高と従業員数を見てみましょう。

ホール1店舗あたりとした理由は、データ元となる経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」が2013年にサンプル数を大幅に変更したためです。

※赤字が各データの最大値、青字が最小値となります。

●ホール1店舗あたりの売上高

2013年のサンプル数の変更からホール1店舗あたりの売上高は減少し続けていました。そして2019年から2020年にかけてはコロナ禍により激減しています。

それが2022年に向けて回復しているのは、コロナ禍による経済活動の自粛が少しずつ緩和された点と、同じくコロナ禍により競合店が相次いで閉店していった圧縮効果によるものと推測されます。

●ホール1店舗あたりの従業員数

ホール1店舗あたりの従業員数は大きな変化は見られませんが、やはりコロナ禍の影響はうかがえます。2019年から2022年にかけて明らかな減少傾向がある一方、正社員比率は2020年に増加しています。

これは、コロナ禍によってパート・アルバイトの人員を減らして人件費を調整するホールが多かったものと推測されます。

パチンコホールの新規店舗数・廃業店舗数・倒産件数

最後にホールの新規店舗数や廃業店舗数の推移、コロナ禍の影響を受けたホール経営企業の倒産件数を見てみましょう。

●新規店舗数と廃業店舗数の推移

以下は都府県方面遊技業協同組合加盟店舗によるもので、休業店舗を含む組合と含まない組合があり必ずしも実情と一致しない場合があります。

新規店舗数が基本的に減少している要因としては、レジャーの多様化による相対的なパチンコパチスロ需要の低下、中小規模から大規模タイプへと変化するホールへ規格の推移などが挙げられます。

廃業店舗数は、前述した遊技機規則改正のタイミング（表内赤字）と、コロナ禍による影響（表内青字）で増加しているのが分かります。

コロナ禍の2020～2022年に関しては、稼働が低下していく中で助成金や休業支援金などで耐えつつも、スマパチスマスロの登場による新たな設備投資の必要にも迫られて廃業する店舗があったことが推測されます。

営業店舗数が減少していく中で2011年までは少しずつ新規店舗と廃業店舗の差が縮まる傾向がありましたが、上記の理由により新規店舗は減少し、廃業店舗は増加しています。

●倒産件数の推移

以下は帝国データバンクによる2020年1月から2023年7月にかけてのホール経営業者の倒産件数と負債総額です。

上記を年ごとに計算すると、2020年：17件／87億円、2021年：16件／79億円、2022年：34件／149億円となります。

表内赤字にある大型倒産には以下の企業が含まれています。

・2020年4月：㈱赤玉、負債総額37億円
・2020年4月：㈲有楽商事、負債総額31億円
・2021年9月：㈱ＫＨ（旧：㈱ホームラン)、負債総額55億円
・2023年5月：㈱テクノ大徳、負債総額34億円
・2023年5月：㈱ヒラタ、負債総額14億円

上記以外にも開発メーカーでは高尾（民事再生）、西陣（廃業）が話題となりました。

理由としては前述した廃業店舗の増加と同様に、コロナ禍による稼働低下とスマパチスマスロへの設備投資の断念が挙げられるでしょう。また、競合店同士の争いが熾烈になり合併吸収による店舗数の減少とホール規模の巨大化といった背景も想定されます。

また、2024年7月前半がメドとされている新紙幣の発行も要因に挙げられます。貸玉（メダル）機・両替機・スマートユニットなどのビルバリ（紙幣識別機）の改造や交換も予定され、さらなる設備投資の必要性も検討して廃業を判断した企業もあるでしょう。

以上、パチンコ業界のデータとして、ホールに関する数値を推移とともにご紹介しました。全体的にパチンコ業界が斜陽傾向にあるのは間違いありませんが、それをただ悲観することは得策ではありません。

パチンコ業界はそもそもの産業規模が大きく、ホール・メーカー・業界団体が協力して官公庁の理解を得ながら健全化を進め、新規層の獲得や休眠層の掘り起こしを目指して活動しています。 データから見える現実は真摯に受け止めつつ、パチンコ業界で転職を志すあなたが何を目指してどのように貢献できるかを前向きに検討することが大切でしょう。

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